医師が教えない精神医療の黒すぎる事実(簡易版)うつ病流行の裏にある真実

精神医療が黒すぎる
自己判断の減薬・断薬は危険です!

向精神薬を自己判断で減薬・断薬することは危険です。減薬・断薬専門のクリニックで医師の指導を受けてください。

医師が教えない精神医療の黒すぎる事実(完全版①)謎の診断マニュアルDSM

2019年6月27日

医師が教えない精神医療の黒すぎる事実(完全版②) 抗うつ薬の致命的副作用

2019年6月27日

医師が教えない精神医療の黒すぎる事実(完全版③) 狡猾なうつ病の輸出戦略

2019年6月27日

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向精神薬の服用について

SSRI/SSNIなどの向精神薬の服用や減薬、断薬に関する判断は、医師や薬剤師など専門家の指導の下、自己責任でお願い致します。

1999年以降に起きた精神疾患パブル

医師が教えない精神医療の黒すぎる事実を分かりやすく解説します。まずなぜうつ病はたった20年で3倍に増えたのか?結論から言うと「精神科で悩みを話す人が増えたから」です。

厚生労働省の患者調査によると2014年の精神疾患者数は約392万人、うちうつ病などの気分障害に限れば2017年で約127万人、1996年の約43万人と比べると約3倍に増えています。

病気が増えた、というわけではありません。

データから読み取れるのは、1990年台後半からあくまで診断数が増えたということです。

まず医療保険制度の仕組みが関係しています。

保険診療を受ける際、患者は医療費の一部を窓口で支払い、残りを病院が健康保険組合など保険者に請求することになります。患者の傷病名がなければ診療報酬の請求はできません。精神科を受診すると、正常な範囲の悩みでも精神疾患と診断される可能性があるということです。

精神医療に関する2000年以降の変化は三つ。

まずDSMの診断が導入されたこと、次に抗うつ薬、SSRIの処方が始まったこと、最後がうつ病などの精神疾患の啓発活動が盛んに行われたことです。一つずつ見ていきましょう。

関係者も批判する謎の診断マニュアル

DSMとは日本を含む世界基準の精神疾患診断マニュアルです。疾患ごとに基準があり、それにいくつ当てはまるかを患者の訴えから医師が判断する仕組みになっています。DSMの導入以降、診断の一致率は格段に向上しました。

しかしそれは「診断の妥当性を犠牲にしたもの」と、DSM3と4の作成に携わった精神科医、アンドレアセンは厳しく批判しています。

元々、DSMは統計調査用につくられたもので当初の目的は分類です。精神疾患の背景や原因は考慮されていません。疾患ごとの基準は便宜上の定義であり、線引きも科学的な根拠があるわけではありません。米国立精神衛生研究所の所長、インセルは「DSMによる診断は根拠がなく無効である」と公式に認めています。

根拠のない基準を判断するのは医師の主観であり、病気と健康の境界線はボンヤリです。

たとえグレーゾーンでも精神疾患と診断すれば医師は診療報酬を得ることができます。 患者は仕事のような社会活動を回避する権利を得られたり、障害年金を受け取ることができます。

医師にも患者にも利益があるため、精神疾患の線引きは次第に拡大しました。DSMが普及して以降、アメリカにおける双極性障害の診断数は15年で2倍に増加しています。この過剰診断が日本でも起きているということです

神経伝達物質仮説は”都市伝説レベル”

うつ病や不安障害など、抑うつや不安の症状がある場合、たいていSSRIが処方されます。

SSRIとは、選択的セロトニン再取り込み阻害薬の略語であり、第二世代の抗うつ薬と呼ばれています。抑うつや不安に効くとされ、副作用が少ない安全な薬、と認識されています。

投薬治療の基盤になるのはモノアミン仮説という理論です。セロトニンなど神経伝達物質と気分の因果関係に関する仮説であり、1960年、アシュクロフトによって提唱されました。

しかし、モノアミン仮説が証明されたことは過去一度もありません。米国立精神衛生研究所は、「モノアミン仮説には科学的根拠がない」いう内容を正式な見解で発表しています。

イーサン・ウォッターズは著書、クレイジーライクアメリカで「モノアミン仮説は文化的に共有された物語に過ぎない」と述べています。

奇跡の薬から一転、危険な薬”SSRI”

当初SSRIは劇的な効果があると宣伝されていました。しかし近年それを覆す研究結果が次々発表されています。まずSSRIの効果はプラセボ、つまり化学作用のない偽薬と大きな差が確認できないことが追加検証で分かりました。

問題は効果が弱いにも関わらず副作用は強いということです。SSRIは副作用が少ないという表現は、第一世代の抗うつ薬と比べてという意味です。実際の副作用は重大なものでした。

抗生物質、プロモックスで副作用が起きるのは全体のうち3.5%、グラクソスミスクラインが製造するSSRI、パキシルの場合68.5%と、一般的な薬の20倍も副作用が出やすいのです。

おもな副作用は不安や焦燥、緊張、興奮、錯乱、幻覚、不眠、健忘、悪夢など、精神症状そのものです。長期間SSRIを服用している場合、それが元からの症状なのか副作用なのか、ハッキリ区別できないという事態が起きます。

製薬企業が隠蔽した致命的な副作用

さらに「致命的な副作用として自殺念慮、自殺企図、他害行為が促進される可能性がある」とパキシルの添付文書に記載されています。

米食品医薬品局はSSRIを服用している患者、約10万人分の治験データを調査した結果、「SSRI服用による25歳未満の自殺リスクは1.5倍、18歳〜24歳で自殺念慮、企図の確率が2.3倍になる」という内容を報告しています。

日本でも副作用に関する多数の症例が報告されています。医療機器総合機構によるとSSRIの販売開始以降、10年間で確認されている副作用の報告は約5,800件ありました。うち3,387件がパキシルによるものです。2004年以降で敵意や他害、攻撃性に類するものは72件、そのうち暴力やDV、窃盗、自殺、殺害など自他に明らかな害を与えた症例が18件あります。

致命的なリスクの存在は当初、パキシルのメーカー、GSKによって隠ぺいされていました。

2012年、アメリカ司法省はGSKが有罪を認めて30億ドル、約2400億円の和解金支払で最終合意したことを発表しています。医療訴訟の和解金としてはアメリカ史上最大の規模です。

コロンバイン高校銃撃、秋葉原通り魔の犯人もSSRI服用者でした。自殺念慮や攻撃性という副作用は周囲の他人を巻き込みます。遺族や被害者の心理に深い傷を与えたことでしょう。

クスリを売るため病気を売る製薬企業

DSMによる診断が普及する以前、日本における精神疾患と言えば、入院が必要なほど重篤な躁うつ病や統合失調症か、神経衰弱や神経症と呼ばれるごく軽度のものぐらいでした。

文化精神医学研究者、北中淳子はSSRIの製造企業、イーライリリーが日本市場に進出しなかった背景に「日本人はうつ病にならないという専門家の判断があった」と述べています。

それが覆されたのが2000年、SSRI、パキシルのメーカーであるGSKの後援で開かれた「抑うつと不安に関する国際的合意グループ」という会議がきっかけです。参加者の一人である文化精神医学の研究者、カーマイヤーは「GSKが日本の精神疾患観をつくり変えようとしているのはあからさまだった」と述べています。

1999年時点で、GSKは日本でパキシルを販売するのに必要な認可をすでに得ていました。

製薬企業による巧妙なうつ病啓発活動

GSKによるうつ病、SSRIの啓発活動は新聞広告やテレビ番組、CM、雑誌などに反映され、うつ病はポピュラーな病気であるという認識をもたらしました。その象徴とも言えるのがNHKの番組から生まれたと思われる、うつ病はこころの風邪というキャッチコピーです。

2000年に判決が出た電通社員の過労自殺報道も大きな影響の一つです。ストレス、うつ病、自殺の因果関係が認められた最初の判例です。

2004年、皇太子妃雅子様の適応障害に関する一連の報道も精神疾患に対する偏見の解消を後押ししました。次第にストレスと精神疾患は因果関係があるという新しい認識が芽生えます。

厚生労働省の患者調査によると1999年のうつ病患者数は44万人、6年後の2005年は92万人に倍増しています。医薬食品局の調査資料によると2008年度、日本でSSRIを服用する患者数は263万人、そのうちGSKのパキシル服用者は123万人と日本市場でシェア一位です。

“精神疾患バブル”に踊らされる日本人

DSMによる過剰診断、SSRIによる副作用、精神疾患の啓発活動、これら2000年前後の変化が影響し、精神疾患の診断は急増しました。

医療診断というのは過少診断か過剰診断か、必ずいずれかに偏ります。精神医療が選んだのが過剰診断の道です。結果、精神疾患者の数は400万人、いまやガンや脳卒中などと並んで五大疾病に位置づけされ、2008年の時点で患者数は糖尿病を抑えてトップです。増えたのではなく増やしたという表現が適切でしょう

2008年のデータから推計すると、2019年現在のSSRI服用者は少なくとも300万人はいると思われます。そのうちどのぐらいの患者が副作用による精神症状で苦しんでいるのか、また自殺企図や攻撃性などの副作用によって家族や友人がどんな影響を受けているのか、計りようがありません。自死の遺族や攻撃の被害者、彼らが心の悩みを精神科で話すことで、SSRIの服用者がさらに拡大していくことになります。

以上のことはうつ病に限ったことではありません。発達障害や適応障害、注意欠陥多動性障害など急増するこれらの障害もDSMによる便宜上の分類であり、もちろん原因も科学的根拠もありません。疾患とは原因と症状の因果関係が明確なものを指す概念です。実際、精神科の診断名はすへて障害もしくは症候群と分類されています。思考や理性、社会性、集中力など大脳新皮質の機能に問題があるのは確かです。しかしそれは大脳の一部が欠損しているなど、器質性の異常があるという意味ではありません。社会性教育に問題があったのは明らかです。

精神医療の家畜になりたくなければ?

今後も精神疾患者の数は増加するでしょう。

きっかけとなったのはDSMの過剰診断、SSRIの副作用、精神疾患の啓発活動ですが、GSKの隠ぺいが明らかになった2012年以降も、日本の精神医療のスタンスは基本的に変わっていません。もしDSMによる過剰診断とSSRIの危険性が公の認識となれば、精神医療と製薬企業は甚大な経済的ダメージを受けるでしょう。

精神科医や臨床心理士の大半はDSMによって過剰診断が起きていることを知っています。製薬企業社員や研究者のほとんどはSSRIが致命的な副作用を持っていることを知っています。

精神医療は過去にも血抜き療法や恐怖療法、ロボトミー手術など、科学的根拠のない危険な治療をたくさん生み出しています。1960年、日本医師会の武見太郎は精神医療のことを「牧畜業者」と批判しています。DSMやSSRIが容認されているのはそれらが医学的に有益だからではなく政治的、経済的に有益だからです。

精神科で悩みを話すのをやめましょう。代わりに友人や家族など、信頼できる相手に悩みを話して下さい。信頼できる相手がいないというのは人間関係の習慣による人生の問題です。それは医療によって治療する病気ではありません。

人生に理不尽や不条理はつきものですし、生きるのが辛いのは当たり前のことです。精神医療の家畜となって生かされるのか、苦しくても人間として生きるのか、よく考えて下さい。

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